JAPAN VENTURE AWARDS 2021

協力機関ご紹介

JVA事業の主旨にご賛同いただきました、協力機関をご紹介します。

有限責任 あずさ監査法人

有限責任 あずさ監査法人

KPMG/あずさ監査法人は、監査やアドバイザリーなどの専門性の高いサービスの提供を通じて、経済社会に信頼をもたらし、企業や社会の変革に向けた取組みを支援しています。IPO、財務デューデリジェンス等の分野においては、豊富な経験を持つ専門家を配置し、海外ネットワークを含めた情報・知識の蓄積を行うとともに、一元的なサービスを提供しています。さらに、新しいテクノロジーをキーとしたイノベーションエコシステムの構築に、皆様とともに取り組んでいきます。

新日本有限責任監査法人

EY新日本有限責任監査法人

EY新日本有限責任監査法人は、監査および保証業務、アドバイザリーサービス、税務などの分野における世界的なリーダーであるEYのメンバーファームです。全国に拠点を持つ日本最大級の監査法人であり、監査および保証業務はもとより、各種アドバイザリー分野においてクライアントの課題解決と成長を支援しています。これらのサービスを通じて資本市場および社会の健全な発展に貢献することで、より良い社会の構築を目指します。

DRIVE
DRIVE

DRIVE(運営:NPO法人ETIC.)

未来の兆しを示すアイデアやトレンド、起業家インタビューなど未来を創る動きを後押しするコンテンツを発信。スタートアップやソーシャルセクター、また地域の魅力的な企業でのチャレンジングな求人情報やインターン募集も充実。

DRIVE

アントレサロン
(運営:銀座セカンドライフ株式会社)

銀座セカンドライフは、創業から10年、これまで延べ7,000人の方の起業を支援してきました。当社は、お客様が“セカンドライフ”で手掛ける事業がスムーズに軌道に乗れるよう、無料起業相談・事務サポート、毎月3,4回開催している異業種交流会でのビジネスマッチング、さらに、首都圏を中心にレンタルオフィス「アントレサロン」運営をしています。特にアントレサロンは、9拠点13店舗あり、使い勝手の良さから、会員は現在約7,000社を超えています。これからも、一人ひとりのお客様に、信頼され、親しまれる会社を目指しています。

月刊事業構想

月刊事業構想

月刊事業構想は、事業構想大学院大学出版部が発行する雑誌&オンラインメディア。新事業開発、イノベーション、地方創生を主テーマとしています。地方自治体首長と幹部に圧倒的な閲読率があるほか、企業の新規事業開発責任者が読者の過半を占めます。特に、企業トップ、起業家、政治家、官僚といったキーパーソンの構想と具体的事例に焦点を当てた記事が充実しています。また、デザイナー、アスリート、芸術家、クリエイターなど異分野の構想家もとりあげ、多様な視点を提供しています。イノベーションへのアイデア、アライアンス・パートナーの開発などの情報源となっています。

DREAM GATE

INNOVATION LEADERS SUMMIT
(運営:株式会社プロジェクトニッポン)

大手企業のアセットとスタートアップのアイデアやテクノロジをマッチングし、グローバルイノベーションを生み出すことを目的に経済産業省後援のもと発足。2019年10月に開催した第7回ILSにおいて、メインの事業提携マッチングプログラム「パワーマッチング」は、国内外の主力VCなどで構成する100人のILSアドバイザリーボードが推薦するスタートアップ582社と大手企業115社(166部署)が参加、3日間で2,434件の商談が行われた。アジア最大級のオープンイノベーションカンファレンス。

日刊工業新聞社

日刊工業新聞社

日本のモノづくりを見つめ、伝え続けて一世紀。創業の理念「工業立国」「技術立国」を胸に一貫して日本の産業界とともに歩み、日本の科学技術の発展や産業競争力の強化、中小企業振興に努めてまいりました。新聞を核に産業総合情報機関としての機能をさらに高め、創業・ベンチャー促進をはじめ、活力と創造力あふれる次世代の産業社会づくりに貢献していきます。

日本スタートアップ支援協会

日本スタートアップ支援協会

1.50名の上場企業の経営者がメンタリングで経営課題の解決と企業価値の最大化を実現します。
2.協会顧問のエンジェル、VC、事業会社、銀行からの最短最速での資金調達を実現させます。
3.スポンサーや顧問企業からトップラインにつながる上場企業を随時紹介します。

日本スタートアップ支援協会

特定非営利活動法人インデペンデンツクラブ

“一人でも多くの人と一緒に、1社でも多くの公開会社を育てる”
1.ベンチャー企業支援育成のための各種イベント運営・企画  —起業経営者による「事業計画発表会」の運営企画
2.ベンチャー企業支援育成のための広報事業
3.ベンチャー企業支援育成に関する各種調査・研究・情報提供事業
4.その他目的を達成するために必要な事業

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